マキノは、コーポレート・ガバナンスを、企業理念や経営の基本方針に沿って、さまざまなステークホルダーに配慮しながら中長期的に企業価値を向上させるための施策の一つと考えています。工作機械産業は業績の変動が極めて大きいことを踏まえ、効果的かつ効率的なコーポレート・ガバナンスの構築を目指します。
社外取締役4名(うち女性取締役1名)
社内取締役4名
計 8 名、社内外の取締役は同数であります。
社外取締役の方々には、様々な専門性及び株主の視点から、取締役会の運営、監視をしていただいております。
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経営 | 国際性 | 研究開発 生産 | 営業 マーケティング | 財務・会計金融 | 法務 リスク管理 | |
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宮崎 正太郎 | ○ | ○ | ○ | ○ | ||
永野 敏之 | ○ | ○ | ○ | ○ | ||
饗場 達明 | ○ | ○ | ○ | |||
白石 治幸 | ○ | ○ | ○ | |||
増田 直史 | ○ | ○ | ○ | |||
山崎 広道 | ○ | ○ | ○ | |||
髙橋 一夫 | ○ | ○ | ○ | ○ | ||
高井 文子 | ○ | ○ | ○ |
2022年より役員報酬制度として、中長期のインセンティブを付与する譲渡制限付株式報酬制度を導入しています。
取締役の報酬体系は次の通りです。
・基本報酬
・会社業績及び取締役個人に対する評価による業績報酬
業績連動報酬等の額の算定方法は、連結ROA、連結ROE、連結売上高成長率及び連結営業利益率を会社業績にかかる指標として評価します。
・譲渡制限付株式による株式報酬
当社グループの企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを付与するとともに、取締役と株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的としています。
譲渡制限付株式報酬制度の導入に関するお知らせ(PDF)